白内障手術の費用はどれくらいかかるのか？

白内障は年齢とともに発症率が高まる目の病気です。50歳代で約半数、80歳以上ではほぼ100%の方が何らかの白内障症状を持っているとされています。「最近、目がかすんで見える」「夜の運転で対向車のライトがまぶしい」といった症状でお悩みの方も多いのではないでしょうか。

白内障の治療法は手術しかありません。しかし、「手術となると費用が心配…」と不安に感じる患者さんも少なくありません。

白内障手術の費用は、選ぶレンズの種類や手術方法によって大きく変わります。まずは基本的な費用相場を確認しておきましょう。

保険適用となる単焦点眼内レンズを使った一般的な白内障手術の費用は、自己負担割合によって以下のように変わります。

• 1割負担の方：片目 約15,000円 / 両目 約30,000円
• 2割負担の方：片目 約30,000円 / 両目 約60,000円
• 3割負担の方：片目 約45,000円 / 両目 約90,000円

一方、遠近両方が見える多焦点眼内レンズを選ぶ場合は、「選定療養」という制度を利用すると手術費用の一部に保険が適用されます。しかし、レンズ代は自己負担となるため、片目あたり約30〜40万円程度かかります。

 

費用削減術1：保険適用の単焦点レンズを選ぶ

白内障手術の費用を抑える最も基本的な方法は、保険適用となる単焦点眼内レンズを選ぶことです。

単焦点レンズは、一つの距離（近くか遠く）にのみピントが合うレンズです。遠くを見るためのレンズを選んだ場合は近くを見るときに、近くを見るためのレンズを選んだ場合は遠くを見るときに、それぞれ眼鏡が必要になる可能性があります。

しかし、費用面では大きなメリットがあります。保険適用されるため、3割負担の方でも片目約45,000円程度で手術を受けることができます。多焦点レンズと比べると10分の1以下の費用で済むのです。

単焦点レンズでも最新のものは光学性能が向上しており、以前のレンズより見え方が改善されています。費用を抑えながらも、十分満足できる視力回復が期待できるのです。

私の診療経験からも、多くの患者さんが単焦点レンズで日常生活に十分な視力を取り戻されています。特に遠方視力を重視する方や、近方視力のために眼鏡をかけることに抵抗がない方には、単焦点レンズがおすすめです。

費用削減術2：高額療養費制度を活用する

白内障手術の費用負担を軽減する強い味方が「高額療養費制度」です。この制度は、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合、超えた分が後から払い戻される仕組みです。

この制度を賢く活用するポイントは、両目の手術を同じ月内に行うことです。

白内障は多くの場合、両目に発症します。両目の手術を別々の月に受けると、それぞれの月で自己負担限度額まで支払うことになります。しかし、同じ月内に両目の手術を行えば、合計の医療費に対して一度だけ自己負担限度額が適用されるため、大幅な節約になるのです。

いかかでしょうか？同じ治療を受けるのに、スケジュール調整だけで費用を半分近く削減できるのです。

また、「限度額適用認定証」を事前に取得しておくと、窓口での支払いが自己負担限度額で済みます。手続きは加入している健康保険の窓口で行えますので、手術を検討されている方は早めに準備することをおすすめします。

費用削減術3：医療費控除を忘れずに申請する

白内障手術を受けた年の確定申告で「医療費控除」を申請することも、費用負担を軽減する重要な方法です。

医療費控除とは、確定申告を行うことで、支払った医療費の一部を「課税所得」から差し引くことができる制度です。その結果、所得税の還付や、住民税の軽減につながります。

白内障手術の費用はもちろん、通院交通費や処方薬代なども対象になります。

控除を受けるためには、その年の医療費総額から保険金などで補填された金額を差し引き、さらに10万円（所得が200万円未満の方は所得の5%）を差し引いた金額が対象となります。

例えば、年間の医療費が30万円で、保険金などの補填がなく、所得が200万円以上の場合、30万円から10万円を引いた20万円が控除対象額となります。所得税率が10%の方なら、約2万円の税金が還付される計算です。
※実際の還付・軽減額は、所得税率や住民税率によって異なります。

白内障の多焦点眼内レンズ手術を自費で受けた場合など、高額な医療費を支払った方は特に大きな還付を受けられる可能性があります。

医療費控除の申請には領収書の保管が必須です。手術や診察、薬剤などの領収書は必ず取っておきましょう。

確定申告は翌年の2月16日から3月15日までの期間に行います。e-Taxを利用すればオンラインでの申告も可能です。少し手間はかかりますが、数万円単位で税金が戻ってくる可能性があるので、ぜひ活用してください。

費用削減術4：民間保険の手術給付金を活用する

民間の医療保険に加入されている方は、白内障手術に対して「手術給付金」が支払われる可能性があります。

白内障手術は、保険会社によって「20倍」や「10倍」の給付倍率が適用される場合が多いです。例えば、日額5,000円の医療保険に加入していれば、20倍なら10万円、10倍なら5万円の給付金を受け取れる計算になります。

保険契約によっては、両目を同日に手術した場合、給付が1回分のみとなるケースもあります。必ずご自身の保険契約内容をご確認ください。

保険金の請求には、通常「診断書」と「手術証明書」が必要です。当院では患者さんの負担を減らすため、保険会社指定の書類作成にも対応しています。手術前に一度ご相談いただければ、スムーズに手続きを進められますよ。

保険給付金は、高額療養費制度や医療費控除とは別に受け取れるものです。加入している保険がある方は、必ず確認してみてください。思わぬ費用軽減につながるかもしれません。

費用削減術5：選定療養制度を利用する

多焦点眼内レンズに興味はあるけれど、全額自費では高すぎる…そんな方には「選定療養制度」の活用をおすすめします。

選定療養制度とは、2020年4月から導入された制度で、多焦点眼内レンズを用いた白内障手術の場合、手術費用の一部に健康保険が適用されるようになりました。レンズ代は自己負担となりますが、手術自体の費用は保険でカバーされます。

例えば、3割負担の方の場合、手術費用の自己負担は約45,000円で、これに多焦点レンズ代（約30万円前後）を加えた金額が総費用となります。完全自費診療（50万円以上）と比べると、10万円以上安くなる可能性があります。

選定療養に対応している眼科医院は増えていますが、すべての医療機関で実施しているわけではありません。当院では患者さんのニーズに応えるため、選定療養制度を活用した多焦点眼内レンズ手術に対応しています。

多焦点レンズは、遠近両方の視力を回復できる可能性が高く、手術後の眼鏡依存度を大幅に下げられるメリットがあります。費用は単焦点レンズより高くなりますが、選定療養制度を利用すれば少しでも負担を抑えられます。

ただし、多焦点レンズは全ての方に適しているわけではありません。目の状態や生活スタイルによって最適なレンズは異なります。手術前の詳しい検査と相談を通じて、最適な選択をサポートいたします。

費用削減術6：自治体の医療費助成制度を確認する

お住まいの自治体によっては、高齢者向けの医療費助成制度が利用できる場合があります。これらの制度を活用すれば、白内障手術の自己負担額をさらに軽減できる可能性があります。

例えば、一部の自治体では75歳以上の方を対象に、医療費の自己負担額を軽減する制度を設けています。また、障害者手帳をお持ちの方や特定の疾患をお持ちの方向けの医療費助成制度もあります。

これらの制度は自治体によって内容が大きく異なります。お住まいの市区町村の福祉課や保険年金課に問い合わせるか、ホームページで確認してみることをおすすめします。

当院では患者さんの経済的負担を少しでも軽減できるよう、利用可能な制度についての情報提供もサポートしています。気になることがあれば、遠慮なくご相談ください。

「知らなかった」では損をしてしまいます。利用できる制度は積極的に活用して、少しでも費用負担を軽減しましょう。

費用削減術7：手術時期の最適化を図る

白内障手術の費用を抑える最後の方法は、手術を受ける時期を工夫することです。

まず、前述した「高額療養費制度」を最大限に活用するため、両目の手術を同じ月内に行うことを検討しましょう。また、その年に他の大きな医療費がかかった場合は、同じ年内に手術を受けることで、医療費控除の恩恵を大きく受けられる可能性があります。

逆に、翌年に他の高額な医療費が予想される場合は、手術を翌年に回すことも選択肢の一つです。

また、年度末（2〜3月）は医療機関が混み合うことが多いため、比較的空いている時期を選ぶことで、待ち時間の短縮や丁寧な対応を期待できます。

白内障は進行性の病気ですが、多くの場合、数ヶ月程度のタイミング調整なら大きな問題はありません。ただし、進行が速い場合や日常生活に大きな支障をきたしている場合は、費用よりも早期治療を優先すべきです。

当院では患者さん一人ひとりの状態に合わせて、最適な手術時期をアドバイスしています。経済的な面と医学的な面の両方を考慮した上で、最良の選択ができるようサポートいたします。

まとめ：賢く費用を抑えて最適な白内障治療を

白内障手術は、視力回復によって生活の質を大きく向上させる重要な治療です。費用面で不安を感じる方も多いですが、今回ご紹介した7つの方法を活用すれば、かなりの費用削減が可能です。

• 保険適用の単焦点レンズを選ぶ
• 高額療養費制度を活用する
• 医療費控除を申請する
• 民間保険の手術給付金を確認する
• 選定療養制度を利用する
• 自治体の医療費助成制度を確認する
• 手術時期を最適化する

これらの方法を組み合わせることで、最小限の費用負担で最適な治療を受けることができます。

白内障は放置すると視力低下が進行し、日常生活に大きな支障をきたします。費用面での不安から治療を先延ばしにするのではなく、これらの制度を活用して早めに治療を検討されることをおすすめします。

南船橋眼科では、患者さん一人ひとりの目の状態やライフスタイル、経済状況に合わせた最適な治療プランをご提案しています。白内障でお悩みの方は、まずは気軽に相談にいらしてください。

目の健康は人生の質に直結します。適切な治療で明るく快適な毎日を取り戻しましょう。

詳しくは南船橋眼科のホームページをご覧ください

著者情報

南船橋眼科 院長　佐倉達朗

経歴

• 筑波大学医学群医学類　卒業
• 東京都立多摩総合医療センター　臨床研修医
• 東京医科歯科大学医学部附属病院　眼科
• 東京都保健医療公社大久保病院　眼科
• 川口市立医療センター　眼科
• 川口工業総合病院　眼科
• 柏厚生総合病院　眼科
• 南船橋眼科　院長